学士課程における助産実習の技術到達度目標基準 -分娩介助技術・健康教育の実習到達評価記録からの分析-

古田 祐子; 石村 美由紀; 佐藤 香代

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アイテムタイプ	報告
言語	日本語
キーワード	助産実習, 分娩介助技術, 健康教育, 助産教育, 技術到達度
著者	古田祐子 / フルタユウコ ( 科研費研究者番号: 60364163 ) 石村美由紀 / イシムラミユキ ( 科研費研究者番号: 40364179 ) 佐藤香代 / サトウカヨ ( 科研費研究者番号: 80170736 )
抄録	本研究の目的は，本学における助産実習の実態を明らかにし，助産基礎実践力である分娩と健康教育の技術について到達度目標基準を策定することにある. 　研究方法は福岡県立大学看護学部助産選択学生８人の2006年度助産実習記録と分娩介助・健康教育実習評価表からデータを抽出し，分析を行った.その結果，学生は助産実習において分娩介助を10回以上経験し，経験回数を重ねる毎に到達度が高くなっていた(r=0.72).しかし，夜間実習の割合が約６割を占め，所定の実習時間数の1.6倍の実習を行っており，過酷で過密な実習状況が明らかとなった.また健康教育では，沐浴教育，退院時教育，出産前教育の３つをすべて実施できたものはわずか２名であり，実施してもほとんどが１回のみであった.このような状況下において，学生の７割以上が到達する技術到達度目標として，以下のような基準が適切であることが明らかとなった. 　１.分娩介助技術習得到達度目標としては「Aできた」あるいは「B少しの助言でできた」の割合が実施項目数の７割，つまり，70点以上を１回以上経験することを基準とする. 　２.健康教育到達度目標は４段階評価を得点化し，その得点が70点以上を１回以上経験することを基準とする. 　なお，本研究は本学における初年度の助産教育における助産実習の実態からのものであり，学生，教育，実習環境等の要因により到達度は変化することが考えられる.したがって継続した検討が必要である.本学の統合カリキュラムでの実習は分娩介助が中心であり，健康教育の実践には十分な時間が確保できていない.性と生殖の専門家である助産師を育成するための早急な教育改革の必要性が示唆された.
雑誌名	福岡県立大学看護学研究紀要
巻	4
号	2
ページ	54 - 63
発行年	2007-03-31
ISSN	1348-8104
書誌レコードID	AA12318716

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