@article{oai:fukuoka-pu.repo.nii.ac.jp:00000320,
 author = {尾形, 由起子 and OGATA, Yukiko},
 issue = {1},
 journal = {福岡県立大学看護学研究紀要},
 month = {Dec},
 note = {目的：本研究の目的は介護予防事業に参加する高齢者の自己効力感評価指標とADL，QOLおよび日常生活状況を測定し，その関連性について検討した.
作成した地域虚弱高齢者の介護予防に関する自己効力感評価指標(自己効力感評価指標と略す)と関連する要因について検討した.
　方法：８市町の実施している介護予防事業の参加予定者200名を対象に自記式調査票を用いて調査を実施した．介護予防事業開始時と終了時に，自己効力感評価指標，36 Item　Short-Form Health Survey（以下，SF-36），拡大ADL尺度を測定した.自己効力感評価指標を目的変数とし，生活状況に関する項目（外出頻度，会話頻度，運動の有無，転倒の有無および恐怖感の有無）との関連を一元配置分散分析により分析した．また，自己効力感評価指標とSF-36および拡大ADLの関連は一元配置分散分析により分析した．
　結果：対象者200名のうち，有効回答者194名(回答率97%)であった．自己効力感評価指標16項目の得点分布は，平均値34.6±標準偏差7.7，因子別では，第１因子「生活維持の効力感」の平均得点は15.4点±標準偏差は3.5，第２因子「生活活性化の効力感」の平均得点は19.3点±標準偏差4.4であった．自己効力感評価指標の得点は，外出の頻度が多い，会話の頻度が多い，運動習慣が有り，転倒に対する恐怖感なしが有意に高かった．自己効力感評価指標と拡大ADLおよびSF-36の関連をみると，自己効力感評価指標とSF-36の正の相関が認められた．},
 pages = {9--17},
 title = {介護予防事業に参加する虚弱高齢者の自己効力感に関する研究},
 volume = {6},
 year = {2008},
 yomi = {オガタ, ユキコ}
}