@article{oai:fukuoka-pu.repo.nii.ac.jp:00000250,
 author = {安河内, 静子 and YASUKOUCHI, Shizuko and 樋口, 善之 and HIGUCHI, Yoshiyuki and 石村, 美由紀 and ISHIMURA, Miyuki and 三根, 有紀子 and MINE, Yukiko and 浅野, 美智留 and ASANO, MIchiru and 鳥越, 郁代 and TORIGOE, Ikuyo and 古田, 祐子 and FURUTA, Yuko and 松浦, 賢長 and MATSUURA, Kencho},
 issue = {2},
 journal = {福岡県立大学看護学部紀要},
 month = {Mar},
 note = {目的：田川市10代妊娠（中絶）予防プロジェクトを展開するための基礎資料として，田川市郡の学校における性教育の実態を明らかにする．
方法：田川市郡の小学校36校，中学校20校，高等学校7校，計63校の「性教育の主な担当者」を対象に郵送による質問紙調査を行った．
結果：質問紙の回収率は，38校（60.3%）であり，以下のような結果が得られた．
1.性教育に主に取り組んでいるのは「養護教諭」であった．
2.性教育の目的は，「命の大切さを教えるため」「性について正確な知識をつけるため」の2つが上位を占め，ついで「豊かな人間形成のため」「自己肯定感をつけるため」「性行動の自己決定ができるようになるため」となっていた．これらの項目は，今後望む性教育プログラムの内容と類似していた．性教育の評価を「作文または感想」で行っている学校が30校（78.9%）であり最も多かった．
3.性教育は「授業科目」として行われており，学年の上昇とともに「外部講師による特別活動」が増加していた．授業科目担当者は小学校では「担任」が多く，中学校，高校では「保健体育の教諭」が多かった．
4.教科書以外の教育内容は，授業科目担当者，特別活動担当者ともに上位から「性感染症・エイズ」「受精・妊娠」「生殖器のしくみ・機能」であった．
5.外部専門家との連携を何らかの形で持っているところは15校（40.5%）であり，その方法は「必要時電話連絡」が最も多かった．また，性教育を進める上での働きかけとして「他教員への働きかけ」は31校（81.6%）が行っていたが，「家庭との連携」「専門家の活用」を行っていたのは半数以下であった．
結論：学校が目的としている「命の大切さ」「人間形成」「知識」中心の性教育の現状と，性教育担当者が学校の自由裁量で決まる専門性の不在，学内だけでなく学外との連携がないため継続性・一貫性が不足する，といったことから，児童生徒の「行動選択」に向けた学校性教育の限界が示唆された．今後，学校は家庭・専門家・行政・関係機関と連携した体制づくりを進め，専門性・一貫性を確保する必要があると確認できた．},
 pages = {68--78},
 title = {田川市郡の学校における性教育の実態調査：小・中・高校へのアンケート調査から},
 volume = {2},
 year = {2005},
 yomi = {ヤスコウチ, シズコ and ヒグチ, ヨシユキ and イシムラ, ミユキ and ミネ, ユキコ and アサノ, ミチル and トリゴエ, イクヨ and フルタ, ユウコ and マツウラ, ケンチョウ}
}